100年に一度の大変革期！CASEとは？わかりやすく解説

自動車産業に押し寄せる「CASE」の波は、自動車業界だけに留まらず、関係する周辺の産業までも巻き込み、様々な変革を引き起こしています。

ソフトバンクとの共同出資会社「MONET Technologies（モネ テクノロジーズ）」の設立記者会見にて、豊田章男社長は「100年に一度の大変革の時代を向けているが、その変化を起こしているのはCASE」と話し、CASEがもたらす変革の大きさに言及しています。

これだけでもCASEがいかに重要なキーワドかということがお分かりになるかと思いますが、この記事ではとにかくわかりやすく、簡単にCASEを説明していきます。

CASEとは

CASEとは、2016年にフランスで行われたパリモーターショーにおいて、当時ドイツのダイムラーのCEOであったディエター・ツェッチェ氏が自動車業界の中長期戦略として初めて用いた造語です。

• Connected…つながる
• Autonomous…自律走行
• Shared…共有
• Electric…電動

これらの英単語は、自動車の次世代のあるべき姿を表しており、それぞれの頭文字を繋げた「CASE」（ケース）という言葉で表現されるようになりました。

CASEの「C」＝Connected（コネクティッド）とは

IoTを活用して車とドライバー/車とデバイス・サービス/自車と他車をネットワークで接続することを示します。既にGPSカーナビやアプリなどを用いることで実現しているのでは？と感じる人もいるかもしれませんが、CASEにおける接続とは、クルマがネットワークに常時接続された状態のことを指します。

ネットワークに常時接続されることで、運転に関するさまざまなデータをクルマが感知し、それを人工知能が高次元で分析し、ドライバーが欲しい情報をリアルタイムで提供する未来がやってきます。

主要メーカーのConnected Carの取り組み

トヨタ：T-Connect

T-Connectは取得した様々なデータをトヨタスマートセンターというクラウドサービスに送信し、それを分析し状況に応じて車両側にフィードバックします。具体的なサービスは以下4点。

1. 専用オペレーターによる「24時間365日通信サポート」
2. 車両の安心＆安全をサポートする「セーフティ＆セキュリティサポート」
3. ナビ情報、最適ルートの検索等「ナビゲーションサービス」
4. スマホアプリを活かした「デバイス連携」

これらを利用するための通信に関しては「DCM」と呼ばれる専用機器を活用します。近年のT-Connect対応車種にはDCMが標準装備化されてきています。

DCMとは？

Data Communication Moduleの略で、車専用の通信機です。
車にDCMを搭載することで365日24時間サーバと通信し、便利なサービスを利用することができます。また、DCMを利用するには申し込み+年間使用料が必要になります

ニッサン：NissanConnect

NissanConnectサービスは、日産オリジナルナビに搭載された専用の通信ユニットや対応携帯電話などで情報センターに接続することで、ドライブをより快適にするための情報提供や、オペレーターがナビの操作をサポートするサービスなどを受けることができます。 具体的なサービスは以下4点 。

1. 専用スマートフォンアプリで車両を管理できる「アプリサービス」
2. クルマのなかでも便利な「パーソナルサービス」
3. ドライバー1人1人に向けたメッセージをナビ画面に表示する「ナビ向けサービス」
4. オペレーターに口頭で要望を伝えることができる「オペレーターサービス」

携帯電話やスマートフォンなどにおけるデータ通信や音声通話の際は、別途通信料などが必要となりますが、NissanConnectサービス専用の通信ユニットを利用する場合、10年間パケット通信料無料で利用することができます。

メルセデスベンツ：Mercedes me connect

Mercedes me connectは、インターネットを使用して、車に関する情報を呼び出したり、選択された車両機能をリモートでコントロールすることができます。 具体的なサービスは以下3点 。

1. 事故や走行不能になるなどの万一の場合に備えた「安心・安全をサポート」
2. 車両から離れた場所でも車両状態の確認や車両の操作、設定できる「快適サービス」
3. 専門のオペレーターが、ユーザーの要望を24時間サポートする「おもてなしサービス」

リモートで車両をモニタリングすることにより、車両の駐車位置をスマホ画面で確認したり、ドアがきちんと施錠されているかを確認したりすることができます。さらに画期的なシステム、スマホで駐車をすることができる「リモートパーキングアシスト」が搭載されています。

CASEの「A」＝ Autonomous（自動運転）とは

自動運転車とは「運転操作が自動化される」車のことです。これまではドライバーが目的地まで車を運転していましたが、自動運転が進歩することでドライバーは何もしなくても目的地にたどり着くことができるようになると考えられています。

自動運転には5つのレベルが設定されており、日本においては、国土交通省が「主要なASV技術の概要及び自動運転関連用語の概説」（2020年12月11日～）のなかで、「レベル3以上の技術を“自動運転”と呼ぶ」と定義付けがされています。

現在の市販車最高はレベル3まで

現在市販されている車で、自動運転レベル３は、2021年3月に発売されたホンダが100台限定生産した「LEGEND Hybrid EX・Honda SENSING Elite」のみとなります。

レベル3の自動運転とは、「特定の走行環境条件を満たす限定された領域において、自動運行装置が運転操作の全部を代替する状態。ただし、自動運行装置の作動中、自動運行装置が正常に作動しないおそれがある場合においては、運転操作を促す警報が発せられるので、適切に応答しなければならない」です。

安心してください！
めちゃくちゃかみ砕いて言うと、
「高速道路の本線を走行中で、システムが正しく機能している場合に限り、すべての運転を任すことができます。ただし、システムから運転再開のお願いをしたらスグに運転を代わってね」という感じです。

レベル2≠自動運転

先ほど市販車の最高はレジェンドのレベル3と説明しました。そこで注目すべき点は、現在市販されている中ではレジェンドのみという点です。

CM等でも自動運転をアピールする様なものも多いですが、それらはすべてレベル1～レベル2までの運転支援機能であり、自動運転ではありません。

完全自動運転（レベル5）はいつ実現するのか

研究段階のプロトタイプという限定条件がつきますが、すでにレベル4以上の技術を実装した自動車は存在します。日本では2030年頃を目標にレベル5の実現を目指していますが、自動運転レベル5の車両の走行を前提としたITSインフラの整備や、自動運転を考慮した法整備が必要となってきます。

レベル5の世界に向け、技術面は日々進化しております。そこにインフラ・法整備が整ってくれば、完全自動運転が当たり前の世界は案外すぐそこまで来ているのかもしれません。

CASEの「S」＝Shared（シェアリング）とは

CASEで、先にご紹介した2つに比べてイメージしやすいと思われるのが、Shared（シェアリング）ではないでしょうか？

世界的に普及が進んでいるシェアリングサービスですが、カーシェアリングとライドシェアリング2つの形態があることはご存知でしょうか？

カーシェアリングとライドシェアリングの違い

カーシェアリングとライドシェアリングの最大の違いは、ドライバーが「自分で運転する」クルマを借りるか、「運転者付き」のクルマに乗客として乗るかの違いです。

	カーシェアリング	ライドシェアリング
サービス内容	車両の提供	配車の仲介
車両提供者	主に事業者	主に個人
ドライバー	利用者	車両の所有者
競合サービス	レンタカー	タクシー
主なサービス	タイムズカーシェア	DiDi（滴滴出行）

日本ではコインパーキングが多くあり、これをベースにカーシェアリング事業が広く普及しつつあります。一方、ライドシェアリングについては、世界的には米国のUBER、中国のDidi、シンガポールのGlab、インドのOLAといった、海外大手ライドシェア会社による普及が進んでいますが、日本国内においては、自家用車を用いて実費以上の費用を利用者がドライバーに支払った場合は、所謂「白タク行為」と呼ばれる違法行為となるためなかなか進んでいないのが実情です。

カーシェアリングやライドシェアリングなどが普及すると、クルマの価値が「所有」から「使用」へとシフトすることになります。自動車メーカーは、クルマを製造販売するだけでなく、モビリティサービスも提供する会社へと方向転換を迫られることとなります。

トヨタ自動車が「クルマを作る会社」から「モビリティカンパニー」にモデルチェンジすると表明したのはこのあたりに所以します。

CASEの「E」＝Electric（電動化）とは

電気自動車（EV）は、外部電力源で充電した二次電池の電気エネルギーでモーター走行します。走行中にCO2を排出しない為、環境対応技術の本命と位置付けられています。

地球温暖化、排ガスやCO2をはじめとする環境問題への切り札とし、ヨーロッパのいくつかの国ではすでにエンジン車自体が今後販売できなくなることが決まっております。中国等もこれに追随するとしており、EV化の流れは加速することが必至です。

日本においても2030年前半にガソリン車販売禁止との情報もあり、世界の潮流に乗り、電動化に関する規制強化をしていくことは間違いないでしょう。

また、EVはシステム構成が簡単で制御性が高く、構造がシンプルなため、自動運転との組み合わせが容易で次世代モビリティのベース車と考えられています。

まとめ

いかがでしたか？この記事ではCASEについて解説してきました。

CASEは、自動車における４つの技術・社会的な変化を示すキーワードですが、それぞれが独立しているわけではなく、深く密接に連動しあって進んでいます。100年に一度の大変革といわれるほどの変革はこれらに起因しています。また、産業規模が大きいだけに影響を受ける企業も数多く、さらにはこれまでとは異なる新しいアプローチで自動車業界に参入してくる企業も現れています。

私たちの生活にも大きな影響を及ぼすこの変革は、今後も目が離せない状況といえるでしょう。

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